定期通信第67号は、当法人の理事で東洋大学食環境科学部教授の下島優香子先生に「JEMRAによるリステリア・モノサイトゲネスのリスク評価から」を寄稿していただきました。是非、お読み下さい。
JEMRAによるリステリア・モノサイトゲネスのリスク評価から
下島 優香子
東洋大学 食環境科学部 教授(NPO法人食の安全と微生物検査 理事)
東洋大学 食環境科学部 教授(NPO法人食の安全と微生物検査 理事)
「リステリア・モノサイトゲネスは人獣共通感染症起因菌および食中毒菌であり、健康な成人が感染した場合は風邪様症状や嘔吐,下痢等の急性胃腸炎症状を示すか(非侵襲性疾病),発症しないことも多い。一方,基礎疾患のある人,免疫機能が低下した人や高齢者などでは,髄膜炎や敗血症になる場合があり,重症化すると致死率は15~20%に及ぶ。また妊婦が感染した場合には,流産や死産となったり、新生児が敗血症や髄膜炎を発症したりことがある(侵襲性疾病)。
わが国での侵襲性疾病の発生は,年間200人程度でその75%以上が高齢者と推定されている1)。本菌による食中毒は、国外では多くの事例が発生しており、公衆衛生上重要な食中毒菌となっている(表1)。わが国では食中毒統計にはあがっていないが、食品由来と考えられる事例は少なくとも2事例、ナチュラルチーズを原因食品とする事例(2001年)とデリミートの事例(2021年)の発生がある2,3)。
本菌は冷蔵でも増殖可能な低温増殖能、耐塩性があり、冷蔵で比較的長期間保存する食品で、食べる直前に加熱しない食品(Ready-to-eat食品;RTE食品)はリスクがある。また、バイオフィルムを形成して食品製造環境に定着すると除去が困難となり、食品が製造環境から二次汚染を受けることが問題となる。そのため、本菌を制御する衛生管理が重要となる。
FAO/WHO合同微生物学的リスク評価専門家会議(JEMEA)はコーデックス委員会の要請に基づきリスク評価を行い、2004年にリステリアのリスク評価書を発行した4,5)。その後コーデックス委員会は2007年に「調理済み食品中のリステリア・モノサイトゲネスの管理における 食品衛生の一般原則の適用に関するガイドライン(CAC/GL 61-2007)」、2009年に付属文書Ⅱ「調理済み食品中のリステリア・モノサイトゲネスの微生物学的基準」を発行した6)。
2020年にJEMRAは蓄積された最新のデータと知見を検討し、リスク評価モデルやツールを修正、更新、または新たに開発する必要性を検討するために会議を行い、そのレポートを発行した7)。2022年には特定の食品におけるリスク評価モデルを開発することを目的に会議を行い、CAC/GL 61-2007の附属書改訂を示唆した8)。本稿ではその一部を紹介する。
1. 疾病負荷:DALY(障害調整生存年)
近年、疾病負荷を数量化する主要指標としてDALY(障害調整生存年: disability-adjusted life year) が広く使われるようになっている。DALYs は、罹患(障害を抱えて生存する年数:YLD) と 死亡(失われた生命年数:YLL)の影響を統合し、疾病のない理想的な状況と比較して失われた健康寿命の年数を示すものである。
WHOのFERGは31の食中毒関連ハザード(下痢症起因因子11種、侵襲性感染因子7種、寄生虫(蠕虫)10種、化学物質・毒素3種)の世界的および地域的負荷を定量化したところ、食中毒関連ハザードが 6億件の罹患、42万人の死亡を引き起こし、3,300万 DALYs の損失を発生させたとした。この結果、食中毒は、HIV/AIDS、マラリア、結核と同等の規模であることが示された。
リステリア症については2010年に14,169例の発症、3,175例の死亡および118,340 DALYsに相当すると推定された。発生率の低さから、食中毒の中で疾病負荷は低いとされる一方で、患者1人あたりの影響に注目すると重要な食中毒に位置づけられ、1症例あたり平均で約7.5 DALYsに相当した。
DALY推計の 98%は生命損失年(YLL)で構成されており、これはリステリア症の高い致死率、特に周産期死亡や死産との関連性を強く反映している。ただしこのレビューのデータは多くは欧州、アメリカ、西太平洋地域の高所得国であり、アフリカ、東地中海、東南アジア地域からはデータが得られていない。
また、JEMRAにおいて19本の論文や報告書(こちらも高所得国の実施)を確認したところ、症例ごとの推定DALYsは1.4~9.1の範囲にあり、中央値は4.1であった。
2.リステリア集団事例の分析(2005~2020年)
2.1. 事例の概要
リステリア・モノサイトゲネス食中毒は、2005年から2020年の間に 23か国で127件報告され、そのうち69件(54%)がヨーロッパ地域、49件(38%)がアメリカ地域、9件(7%)が西太平洋地域、1件(0.8%)がアフリカ地域で発生していた(2019年に発生した キノコ関連事例はアメリカと西太平洋地域にまたがって報告)。
これらの127件のうち侵襲性リステリア症患者は合計3,628例であり、そのうち少なくとも606例(17%)は母体‐胎児感染、230例(6%)は免疫不全患者で発生していた。全体では 554例(15%)が死亡に至り、そのうち少なくとも 27例(5%) が周産期の死亡であった。さらに、病院や長期療養施設などでの事例は 22件(17%)報告されている。
2.2. 関連食品
原因食品の内訳としては食肉製品:40件(31%)、乳製品:36件(28%)、新鮮または最小限の加工の果物・野菜:17件(13%)、魚介類製品:15件(12%)、ゆで卵:1件(0.8%)、複合食品または多成分食品(サンドイッチ、フムス、ライスプディングなど)は18件(14%)であった(表2)。アメリカ地域は乳製品、ヨーロッパ地域は食肉製品が多かった。
食肉製品に関連する40件のうち、48%はデリタイプ製品で、そのうち63%はスライス品として報告されていた。残りのうち24%は「スライス済み」あるいは「カット済み」と記載されていた。
乳製品関連36件のうち、30件(83%)は チーズ に関連していた。その内訳は、非殺菌チーズが3件、殺菌チーズが12件、殺菌の有無が不明なチーズが5件であった。3件は飲用乳に関連しており、そのうち2件は 殺菌乳、1件は 非殺菌(生乳)で、いずれもフレーバーミルクであった。
他、アイスクリーム が病院関連事例2件、サワークリーム が1件であった。アイスクリーム関連事例では、菌が増殖しない製品であっても低レベルの汚染が存在し、それが広範囲に流通し、高度に感受性の高い人々が摂取した場合にリステリア症が発生する可能性を示唆している。
しかしこの食中毒は、元のアイスクリーム製品を用いて調製されたミルクセーキの摂取によるものである可能性も示されており、その場合は調製から摂取までの間に菌が増殖していた可能性がある。
魚介類製品関連15件のうち、9件(60%)はスモークまたはグラビッド(塩・砂糖・ディルで漬け込む処理)であった。
果物・野菜関連17件のうち、11件(65%)は野菜に関連していた。内訳は葉物野菜3件、スプラウト3件、冷凍野菜2件、ミックスサラダ1件、キノコ1件、セロリ1件であった。果物関連6件では、カンタロープ3件、キャラメルアップル2件、ストーンフルーツ(桃、ネクタリンなど)1件が含まれた。
複合食品関連18件では、サンドイッチ3件、フムス3件、調理済みサラダ4件が多かった。
2.3. 汚染源
汚染源が報告された事例のうち、最も多かったのは食品製造施設(加工環境)であり、全体の59%を占めていた。同一株が製造施設の環境、設備や食品接触面、あるいは未開封製品から検出されたと報告されているケースが多かった。
加工後工程(搬送ベルト、ポンプ、スライスやカット機器など)においても包装前または包装時に汚染が発生していた。また、処理が不十分な原材料が汚染源とされた事例が5件あり、例としては 畑由来のカンタロープメロン表面の汚染が挙げられる。さらに、飲食店での交差汚染 が6件報告されていた。全体の32%では汚染源不明または特定されなかった。
血清型 が記載されていたのは70件(55%)で、そのうち47%が血清型1/2a、36%が血清型4b であった。 また、食品検査における 定量結果 が記載されていたのは33件(26%)で、そのうち64%でリステリア・モノサイトゲネス菌数が100 cfu/gを超えていた。
3. リステリアの感染源
リステリア症はほぼ食品由来と考えられている。対策をフードチェーン全体で講じるためには、感染源を推定することが重要である。ただしリステリア症は潜伏期間が長いため、感染源の特定は特に困難となっている。様々な文献を検討した結果を表3に示した。肉類(45.0%)と乳製品(26.1%)が主要感染源であり、魚介類(7.9%)、果物・野菜(11.8%)も一定割合を占める。
4. 宿主感受性
リステリア症は臨床的に、皮膚リステリア症、眼内炎、胃腸炎などの非侵襲性リステリア症と侵襲性リステリア症に大別される。侵襲性リステリア症は菌血症、神経リステリア症(髄膜炎、脳炎、菱脳炎(小脳・脳幹脳炎))、母体-新生児感染の三つの形態に分類される。ここでは侵襲性リステリア症のみを対象とする。なお、リスク評価に非侵襲性リステリアを含めることは推奨されない。
宿主感受性の多様性は三つの集団に分類される。
① 感受性が低い群
健康な個人/成人で、妊娠していない65歳未満の一般人で、既知の基礎疾患がなく、リステリア症にかかりやすい素因を持たない人々と定義される。非侵襲性リステリア症に留まる例では診断されないままの場合もあり、十分に解明されていない。
②感受性がある群
妊婦とその新生児(生後28日未満)および65歳以上の高齢者が含まれる。妊娠中のリステリア症は、リステリアが増殖する高リスク食品の摂取により発生する。高齢者においては、不適切な食品の保存や取扱い、消費期限を過ぎた食品の喫食などが挙げられる。
③高度感受性群
免疫機能が著しく低下している人々を指す。治療していないHIV感染者、がん患者、臓器移植患者、高齢者や免疫抑制治療を受けている患者などである。これらの患者を守るために、EUでは「乳児用および医療上の特別用途に供されるRTE食品については、賞味期限内の市場流通品10検体(各25g)中にリステリア・モノサイトゲネスが検出されないこと」という微生物基準を設定している(EC規則第2073/2005号)。
用量反応モデルによれば、感受性が低い群においてリステリア・モノサイトゲネスを1細胞摂取した際の侵襲性リステリア症発症確率 は 8 × 10-12、高度感受性群においては 3 × 1 0-9で、さらに、最も病原性の高い株では、感染リスクは少なくとも100倍高まることが示された。
リステリア症に対する感受性を高めるリスク因子は免疫系に影響を及ぼす疾患である。群について感受性の強弱のみでなく、基礎疾患の病態生理やCD4+T細胞抑制の程度に基づき、より精密に定義された10群を設定し、用量反応曲線が再評価された(表4)。この結果から、血液系がん患者や臓器移植患者、妊婦などは、健康成人に比べて数百倍〜千倍以上のリスクを抱えていることがわかる。
ただし併存疾患や複数のリスク要因が同時に存在し得ることを考慮していないこと、他の要因としてアルコール依存、制酸剤の使用、副腎皮質ステロイド療法、下剤使用 などに関するデータが欠落していることが指摘されており、これらが用量反応モデルに大きな影響を及ぼす可能性がある。例えばプロトンポンプ阻害薬はリステリア症リスクが2.8倍に増加するという報告がある。
5. リステリア症の重症度
ヒトのリステリア症のうち 20.7%が周産期感染、79.3%が非周産期感染 であり、致死率は周産期症例で14.9%、非周産期症例で25.9%というレビューがある9)。また、フランスで実施された大規模前向き観察コホート研究(MONALISA; MONitoring of Listeriosis And Salmonella)では、818例のうち、107例(13.1%)が母体-新生児感染、427例(52%)が菌血症、252例(30.8%)が神経リステリア症であった10)。
ほとんどのリステリア症は散発例と見なされるが、これらの中には認識されていない共通感染源クラスターが含まれている可能性がある。全ゲノムシークエンスの導入により、国内および国境を越えたクラスターがより多く確認されるようになり、小規模アウトブレイクも検出されている。最近の傾向としては 生鮮農産物 が新たな感染源として増加しているが、肉類、乳製品、魚介類関連のアウトブレイクも依然として発生している。
リステリア・モノサイトゲネスの病原因子と病原因子遺伝子の解析が進み、高病原性と低病原性の分類がなされている。この分類は食品リコールや集団食中毒の際に食品事業者やリスク管理者が迅速に対応するうえで役立つ。リステリア症のほとんどの症例は、高菌量のリステリア・モノサイトゲネスを含む食品の摂取によって発生するため、摂取時に高菌量の汚染が発生することを防ぐ管理措置が最も大きな効果をもたらす。世界のほとんどの国は、菌株の特徴に関わらず、リステリア・モノサイトゲネスが増殖する RTE 食品から本菌を検出した場合に規制をとっている。しかし今後、病原性を考慮することでより的確なリスク管理が行える可能性がある。
6. 暴露評価
リステリア・モノサイトゲネスの有病率、増殖性、新しい用量反応モデル、その他の増殖や生存に関わる因子、ならびにリステリアのアウトブレイクに関する新しい知見に基づき、今後のリスク評価で焦点とすべき農産物の種類として葉物野菜、カンタロープ/ロックメロン(マスクメロン)、冷凍野菜(例:グリーンピース、トウモロコシ)を挙げ、また、サーモンやオヒョウに代表される
本菌が増殖可能なRTEシーフード(例えば砂糖と塩でマリネしたグラビッド製品)についても、リスク評価を更新することを検討する。とはいえ最大の課題は「工場環境への定着」であり、さらに気候変動の影響も無視できない。また、食習慣の影響等も今後は評価に組み込む必要があるとした。
7. その他の考慮事項
食品を原因とするリステリア症を減らすためには、リスク要因に関するリスクコミュニケーション戦略により、製品の保存方法、賞味期限、ハイリスク集団におけるRTE食品の適切な消費について明確に伝える必要がある。妊婦を対象とした効果的なメッセージングはすでに実施されているが、他のハイリスク群に対して効果的な公衆衛生メッセージをどのように届けるかが課題である。
EFSA(2018)の定量モデルによれば、侵襲性リステリア症症例の90%以上は、2 000 cfu/gを超えるリステリア・モノサイトゲネスを含むRTE食品の摂取によって引き起こされており、そのうち約3分の1は消費者段階での菌の増殖によるものであると推定されている。
①高齢者を含むリスク集団への注意喚起
EFSAは、リステリア症に関する認識を高め、感受性の高い集団における適切な食品取扱いを促す戦略に重点を置くことを推奨している。近年、米国および欧州で発生したアウトブレイクでは、高齢者(60歳以上)の症例増加が確認されている。高齢者における行動上のリスク要因としては、
・賞味期限の不遵守
・RTE食品の不適切な冷蔵保存
などが特定されており、高齢者向けに特化したメッセージングが推奨されている。さらに、高齢者におけるリステリア症リスク要因に関するデータは不足しており、さらなる特定が必要である。
②社会経済的背景とリステリア症
Gillespieら(2010)は、イギリスにおける2001~2007年のリステリア症例を解析し、居住地域の社会経済的背景との関連を見出した。すべての患者群において、リステリア症の発生率は裕福な地域に比べ、貧困度の高い地域で高く、患者はコンビニエンスストアや地元の小売店(パン屋、精肉店、魚屋、青果店など)で食品を購入する傾向があった。
妊娠関連でない症例では、患者年齢が確認できたケースの76%が60歳以上であった。今後、平均寿命の延伸や食品価格の上昇に伴い、食料不安がリステリア症の発症要因として重要性を増す可能性がある。
③食品表示の混乱とリスク
Newsomeら(2014)は、食品の日付表示(use by, consume by, best before, expires on など)の運用と消費者認識を国際的に検討した。この日付表示の多様性は、品質や安全性との関連に対する混乱や誤解を生み、食品廃棄の主要因となっている。 米国では、
- 消費者の90%が食品を早まって廃棄
- 供給される食品の最大40%が、日付表示の誤解により毎年廃棄
されていると推定されている。したがって、
- 日付表示用語の意味に関する教育
- 一部製品における保存期間の制限の重要性
- 温度管理、保存方法の理解・遵守
- 安全な取り扱い方法の普及
といった啓発は、食品廃棄の削減だけでなく、食品安全性の向上にも大きく寄与する可能性がある。
④ハイリスク群へのアドバイス
- 年齢、妊娠、免疫抑制状態によりリステリア症にかかりやすい人は、リスクの高い食品(例:生乳製ソフトチーズ)を避け、低リスク製品を選択すべきである。
- 加熱用冷凍野菜については、摂取前に指示された温度で十分に加熱調理することが重要であり、表示の統一は遵守率の向上につながる可能性がある。 近年の健康志向に伴う栄養価の高い新鮮野菜や果物の摂取増加は、リステリアへの曝露リスクも高めている。したがって、公衆衛生上のリスクコミュニケーションは、新鮮農産物がリステリア食中毒の原因になり得ることを一般に知らせる必要がある。
- カット済みパッケージ葉物野菜の期限表示に注意する
- あらゆる種類の生または軽く調理したスプラウト(もやし類)を食べない
- カットメロンはすぐに食べるか冷蔵保存し、室温に4時間以上放置されたものは廃棄する など。ただし同時に、野菜や果物が健康的な食事に不可欠である点を強調する必要もある。
⑤リステリア症のリスクに影響を与える可能性のあるその他の要因
i) 社会的、行政的、経済的課題
ii) 医療体制や感染症サーベイランス体制
iii) 行動的・文化的要因
iv) 他の疾病や基礎疾患の存在
v) その他の要因
さいごに
我が国においては2013年に食品安全委員会において「食品中のリステリア・モノサイトゲネス」のリスク評価書が発行され、2016年に非加熱食肉製品およびナチュラルチーズ(ソフト・セミハードタイプ)を対象に、リステリア菌の規格基準が「100cfu/g以下」に設定された。
それから10年近くが経過し、その間に食品衛生法改正、食物ロス削減と消費期限延長、気候変動、さらなる少子高齢化と社会情勢も大きく変化した。また、諸外国におけるリステリアの管理や規制も更にきめ細かくなっている。わが国においても今一度、リステリア・モノサイトゲネスを見直してもよいのではないかと思われる。
文献
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